リスティング広告の種類6つと適切な使い分け方を解説【図解付き】

 
 

この記事でわかること

  • リスティング広告の種類と各媒体の特徴
  • リスティング広告の種類の選び方
  • 検索連動型広告とディスプレイ広告の併用メリット
谷田 朋貴

監修者プロフィール

谷田 朋貴

一橋大学卒業後、伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社、Web専業広告代理店を経て、株式会社電通デジタルに入社。アカウントプランナーとして国内の大手クライアントに対し、運用型広告を中心にデジタル全体のプロモーション施策の戦略立案・実行に従事。2023年12月、株式会社アドカルを創業。

「リスティング広告ってどんな種類があるんだろう?」
「リスティング広告の種類をどのように使い分ければよいのだろう?」

本記事では上記のような疑問やお悩みを抱えている方向けに、リスティング広告の種類と使い分けについて解説します。

・リスティング広告の媒体、配信メニューの種類
・リスティング広告の種類の選び方
・商材によるリスティング広告の種類の使い分けについて
・異なる種類のリスティング広告の併用メリット


ぜひ最後までご覧ください。

上記の表の通り、リスティング広告は主に①媒体3種類②メニュー2種類の掛け合わせの全6種類で区分けされます。

それでは、各詳細についてお話していきます。

Google広告

検索エンジンのシェアの多くを占めるGoogle面に広告が配信できる媒体です。

日本における最新の検索エンジンシェア(2022年12月~2023年12月、全てのデバイス含む)は下図のようになっており、Googleが80%近くを占めている状況です。

※出典:Statcounter

このように多くのユーザーが利用している検索エンジンのGoogle面に出せることから、広告の利用優先度は高いです。

また、Google広告はターゲティングメニューや広告メニューも豊富にあり、リスティングに限らず、Web広告を配信するならまずGoogle広告を実施してみるというのがおすすめです。

Yahoo!広告

日本国内においてはGoogleの次に使用シェアが大きい検索エンジンであるYahoo!面に出せる広告です。(直近はLINEヤフー社の誕生により、一部LINE面にも配信が可能)

年齢別で全ユーザーに占める割合をみると、50~64歳が26%と最も多く、40歳以上が7割近くを占めているため、40代以上のユーザーがメインターゲットである広告主はYahoo!広告の活用を推奨します。

LINEヤフー for business

Microsoft広告

2022年5月にローンチした、検索エンジン「Bing」面に出せる広告になります。

日本における最新の検索エンジンシェア(2022年12月~2023年12月)をPC面のみでみると下図のようになっており、BingはYahoo!よりも多く、Googleに次ぐ検索エンジンになっております。


ChatGPT等の影響により、今後もシェアが伸びていく可能性が高いです。

ターゲティングの設定など、Google広告と基本相違ない仕様になっています。GoogleとYahoo!面に配信しているが、さらにBingにも配信したいという方はMicrosoft広告を実施してみてください。

Google広告とYahoo!広告、そしてMicrosoft広告という3種類の媒体を紹介してきましたが、迷ったらまずGoogle広告優先で実施しましょう。

理由としては下記の3点になります。

・ユーザー数が多い
・ターゲティングが豊富
・管理画面が使いやすい

Google広告を配信せずに他の媒体のリスティング広告のみ配信するというケースは、筆者の経験上は0なので、まずは優先してGoogle広告を活用しましょう。

続いてリスティング広告の下記2つの配信メニューについて解説します。

・検索連動型広告
・ディスプレイ広告

検索連動型広告

検索連動型広告とは、Googleなどの検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに連動して表示される広告です。

また、検索連動型広告はクリック課金型になります。ユーザーに1クリックされるたびに課金が行われます。1クリックの費用は配信するキーワードによって異なります。

検索連動型広告の特徴として、上手くいけば短期で効果が出るという点があげられます。関連キーワードを検索している顕在層に広告が配信できるため、成果につながりやすいです。また、広告審査が通れば最短で当日に配信開始できるケースもあります。

直ぐにWebサイトに集客を行って効果を見たいという場合は検索連動型広告であれば可能になります。

ディスプレイ広告

Webサイト上の広告枠に画像や動画広告を配信できるのがディスプレイ広告です。

テキストメインの検索連動型広告は異なり、画像や動画を見せることができるので、訴求のバリエーションが広がります。

しかし、ディスプレイ広告は潜在層向けの施策であるので、検索連動型広告とは異なり、短期間での成果は出にくいです。(ディスプレイ広告の中でも、貴社のサイト訪問者へ広告配信が可能なリターゲティング広告のみ、即効性があります)

ディスプレイ広告のメリットとしては、ユーザーや配信面に対して、様々なターゲティングを設定可能な点です。

まずは顕在層に配信できる検索連動型広告を出稿しつつ、広告に投資できるご予算が多い場合はディスプレイ広告の実施を検討してみてください。

ここでは、状況に応じたリスティング広告の種類の選び方を解説します。

短期で売上に繋げたい場合は検索連動型広告

繰り返しになりますが、検索連動型広告は顕在層向けの施策になるため、短期で売上につながりやすいです。ディスプレイ広告は潜在層向けの施策のため、成果が出るまで時間がかかります。

したがって、短期で売上につなげたい場合は検索連動型広告を実施しましょう。

既に検索連動型広告を実施しており、獲得のトップラインを伸ばしたい場合はディスプレイ広告

まずは優先して検索連動型広告を行い、キーワード精査や広告文の改善などもやり切った上で、さらにご予算があって獲得のトップラインを伸ばしたい場合はディスプレイ広告を実施しましょう。

検索連動型広告の獲得ボリュームは顕在層ユーザーの検索量の影響も大きく、検索連動型広告のみを実施していると顕在層ユーザーが枯渇してしまうので、自社の状況に応じてターゲットを広げて潜在層にアプローチするディスプレイ広告も合わせて実施しましょう。

緊急性が高い商材、検討期間が短い商材

中にはディスプレイ広告が適していない商材もあるので注意が必要です。

例えば下記のような緊急性が高く、ユーザーの検討期間が短い商材はディスプレイ広告は適していません。

・水道工事
・鍵の修理
・害虫駆除

これらのサービスを利用したいユーザーは、トラブルが起こった時点で検索を行い、ニーズに合ったサービスを選びます。したがって、ユーザーに前もってディスプレイ広告を配信しても、その時点ではサービスに対するニーズが無く、いざサービスが必要になった際にはディスプレイ広告のことを忘れています。

このように、緊急性が高く、購入・利用までの検討期間が短い商材を扱っている企業様はディスプレイ広告の配信は適していないため、検索連動型広告に注力するのが良いでしょう。

ディスプレイ広告に接触したユーザーが検索連動型広告を経由してコンバージョンする可能性あり

検索連動型広告とディスプレイ広告を併用するメリットとしては、ディスプレイ広告に接触したユーザーが興味をもって関連キーワードを検索し、検索連動型広告を経由してコンバージョンすることがあります。

実際にAD EBiSなどのツールを使用すると、そういったコンバージョンまでの複数広告の接触経路が確認できるのですが、検索連動型広告とディスプレイ広告を併用しているお客様だと、どちらの広告にもあたってコンバージョンしているケースが多いです。

また、実際の体験例でお話しすると、あるお客様が会社全体のコストカット方針の影響でディスプレイ広告の配信を停止して、検索連動型広告のみに絞ったことがありました。

すると、併用期間に検索連動型広告のみで獲得できていたコンバージョン数よりも大幅に減少し、結果的に費用対効果が悪化してしまったケースがありました。

ディスプレイ広告を停止したことで、ディスプレイ広告を経由して検索連動型広告でコンバージョンしていたユーザーがいなくなってしまったためです。

このように併用することでどちらの広告にも接触したユーザーが態度変容を起こしやすいというメリットもあるので、ご予算が潤沢にあり、かつ検索連動型広告をやりきっている場合は併用を推奨します。

Q.GoogleとYahoo!、Microsoftの検索連動型広告のターゲット設定に関する違いはありますか?

A.GoogleとMicrosoftは年齢でターゲット設定が可能ですが、Yahoo!は設定が不可です。

Q.リターゲティング広告の実施優先度は高いですか?

A.優先度高い順に並べると、リスティング広告⇒リターゲティング広告⇒リターゲティング以外のディスプレイ広告の順になります。ただし、2024年のCookie廃止に伴い、リターゲティングの効果低下ならびに廃止が想定されるので、業界の状況を見ながら優先度を決める必要があります。

Q.検索連動型広告のやり方が知りたいです

本記事ではリスティングの種類やメニューに関する違いについて解説しました。

リスティング広告の媒体やメニューの特性・違いを理解することによって、目的・目標を達成するための本質的な施策が打てるようになります。

最適な媒体・メニューを選択して、成果が出せる施策を実施しましょう。


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