税理士の効果的なWeb集客方法まとめ｜SNS広告など【プロ監修】

2023年11月14日 2024年4月17日

谷田　朋貴

この記事でわかること

税理士の集客が上手くいかない理由
税理士の成功につながるWebでの集客方法
税理士のWeb集客のポイント

監修者プロフィール

谷田朋貴

一橋大学卒業後、伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社、Web専業広告代理店を経て、株式会社電通デジタルに入社。アカウントプランナーとして国内の大手クライアントに対し、運用型広告を中心にデジタル全体のプロモーション施策の戦略立案・実行に従事。2023年12月、株式会社アドカルを創業。

税理士の集客にはWeb上での施策が効果的です。本記事では、税理士のおすすめの集客方法をご紹介いたします。

ぜひ最後までご覧ください。

税理士の集客が上手くいかない理由は3つ
税理士の集客UPにつながる最新Web集客方法8選
税理士のWeb集客で注意すべき3つのポイント
まとめ

税理士の集客が上手くいかない理由は3つ

多くの税理士事務所がWeb集客施策を実施していますが、思ったような効果が出ず、悩んでいる担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ここでは、税理士の集客がうまくいかない理由・背景について解説します。

・ターゲットの明確化ができていない
・リソースの不足
・集客施策の外注先選定が失敗している

ご参考になれば幸いです。

ターゲットが明確に定まっていない

Web集客の施策を実施していく上で、具体的なターゲットの設定が必要になります。

「自社に相談する可能性がある人はどのエリアに住んでいるのか」
「税理士に相談する人にはどんなニーズがあるのか」
「税理士に相談する人はどのような行動をとるのか」

を明確にすることで、より費用対効果の高い集客が可能になります。

また、自社の専門領域や強みを持っている分野がある場合、該当分野に関して税理士に相談可能性のあるターゲットにアプローチする必要があります。

例えば起業支援や創業サポートに強い税理士事務所の場合は、起業を検討しているユーザーを主にターゲットに設定するべきです。まずは、自社の専門分野や強みのある領域を踏まえた上で、想定ターゲットを明確にしましょう。

自社の顧客データや外部の支援会社を活用することも重要です。

▼関連記事
・【マーケ担当者必見】Web集客で最も大事なのは「ターゲット設定」である

リソースの不足

税理士事務所の中には自社のみでWeb集客を実施している事務所様もいらっしゃるのではないでしょうか。税理士業務とWeb集客業務をどちらも兼ねている税理士の方も多いかと思います。

そのような状況下でWeb集客の施策を手当たり次第に実施すると、リソース不足に陥り、最終的にあまり効果が出ずに費用だけがかかってしまった…という事態になりかねません。

Web集客に注力していきたいと考えている税理士事務所の方は、Web集客の専門家であるマーケティング支援会社や広告代理店へ依頼する方が、費用対効果の面でよいかと考えております。

集客施策の外注先選定が失敗している

Webの広告代理店やフリーランスにWeb集客を外注したが、上手くいっていない…というケースもあるかと思います。

要因としては、

・外注先が適切な広告運用やサイト改善の施策を実施できていない
・外注先のレスポンスが遅い
・外注先が言われたことしかやってくれない、積極的な提案が無い

などが考えられます。

特に大きな代理店様ですと、代理店様内でご予算額が大きなクライアント様をエース級またはそれに近い人材が担当し、相対的にご予算が少額のクライアント様は新人やスキルがまだまだ未熟な社員が担当する場合が多いです。

外注先の選定の際には、担当者がきめ細やかな質の高いコミュニケーションをとることが可能か、一定のスキルを持っていて効果が見込める改善・拡大提案を積極的にしてくれるかといったところまで考慮する必要があります。

税理士の集客UPにつながる最新Web集客方法8選

ここでは税理士のWeb集客に効果的な方法を8つ紹介します。

・サイトのSEO対策の実施
・MEO対策の実施
・SNSアカウントの活用
・リスティング広告の実施
・ディスプレイ広告の実施
・SNS広告の実施
・LINEアカウントの活用
・YouTubeの活用

ホームページのSEO対策の実施

SEOとは「Search Engine Optimization」の略で検索エンジンの最適化を意味します。
自社のWebサイトをGoogle等の検索エンジンで検索した際に上位表示されるようにして、検索からのサイト流入を狙う施策です。

税理士の場合、「地域名×税理士」や「地域名×税理士×価格」などのキーワードのニーズが大きいと想定されます。

SEO対策は短期では効果の出にくい施策ではありますが、長期間の施策継続の結果、検索で上位表示された場合に広告費をかけずに集客をすることが可能になります。

SEO対策で成果を出す具体的な方法については、下記の記事でより詳しく解説しております。

・中小企業がSEO対策で圧倒的な成果を出す方法【プロが監修】

MEO対策の実施

MEOとは「Map Engine Optimization」の略でマップ検索エンジンの最適化を意味します。

主にGoogleマップでの検索結果で上位表示されるようにすることで、問い合わせ促進を図る施策になります。

Googleで「●●（特定の地域名）　税理士」と検索していただくとわかりますが、基本の情報や口コミ表示のみとなっている税理士事務所も多く、最適化がされていない状況です。

競合が多くないうちにMEO対策をしっかりと行い、上位表示を狙いましょう。

MEO対策で成果を出す具体的な方法は、下記の記事でより詳しく解説しております。

・中小企業のためのMEO対策の方法【Googleマップで上位表示】

SNSアカウントの活用

InstagramやFacebook、TikTok、X（旧Twitter）等のSNSアカウントを活用して、自社の認知拡大や顧客獲得につなげることも可能です。

会計や税金・節税策などの自社サービスに関連する情報発信や税理士の方の人柄がわかるコンテンツを投稿するのも良いでしょう。

競合の税理士や税理士事務所が実際にどのような投稿をしているのかを調査して、ユーザーの反応が良いクリエイティブを真似てみる、というのも集客の成功につながる有効な方法になります。

リスティング広告の実施

リスティング広告とは、Googleなどの検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに連動して表示される広告です。SEOと異なり、上手くいけば短期で効果が見込める施策になります。

税理士の場合は特にリスティング広告を配信するキーワードと、ターゲットに適した広告文の設定が重要になります。

税理士においては主に下記の2パターンのキーワードが考えられます。

①税理士事務所名や法人名の指名キーワード
②地域×税理士、地域×相続税×税理士、地域×確定申告×税理士等の一般キーワード

特に②のKWに対しては競合の入札があるため、クリック単価（CPC）と呼ばれるユーザーが広告をクリックするたびに発生する費用が①と比べて高くなる傾向にあるので、費用対効果に見合うかを慎重に検討しながら、配信継続の有無を判断する必要があります。
※特に②の一般キーワードは他業界と比べても高くなる傾向にあります。

広告文は、前述のとおりターゲットに適した訴求や、料金や地域名の訴求を入れ込むことで、費用対効果の向上を狙いましょう。

ユーザーの検索語句に合わせて、広告文のテキストを動的に反映することができる「広告カスタマイザ」の活用も効果的です。
（例：“長野市　税理士”で検索したユーザーに対して、「長野市の税理士」が含まれる広告文を配信）

リスティング広告の戦略の立て方について、興味のある方はこちらの記事を必ずご覧ください。
・リスティング広告戦略の全て｜競合に打ち勝つ戦略立案の方法を公開！

リスティング広告とSEO対策の違いについて理解を深めたい方はこちらの記事をご確認ください。
・リスティング広告とSEOの違いや使い分け・相乗効果を徹底解説

ディスプレイ広告の実施

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリ上の広告枠に配信される画像や動画、テキストの広告になります。

画像形式・動画形式のディスプレイ広告であれば、テキスト中心のリスティング広告とは異なり、ビジュアルで訴求を行うことが可能です。

特定のキーワードを検索したユーザーに対して配信されるリスティングと比較して、ディスプレイ広告は潜在層（ニーズが顕在化していない層）へのアプローチが中心になります。

例えばですがニーズが顕在化しているユーザーにアプローチできる効果的なターゲティングの方法として下記があります。

・「地域　税理士」や「地域　相続税　税理士」など特定のKWを検索したユーザーへのディスプレイ広告の配信
・自社ホームページ訪問者へのディスプレイ広告の配信（リターゲティング配信）

前者については、リスティングのように特定のキーワードを過去に検索したユーザーに配信が可能であるため、ニーズが顕在化しているユーザーにアプローチすることが可能になります。

後者は、自社ホームページに一度以上訪れた見込みユーザーへの広告配信が可能にあるので、よりお見積り・申し込み確度の高いユーザーにアプローチができます。

※サイト訪問者にアプローチが可能なリターゲティング配信はCookieと呼ばれるWebページ等でブラウザに情報を保存する仕組みを活用しているのですが、個人情報保護の問題で近年はCookieの廃止に向けて各社が動いているため、配信の制限や従来の効果が今後見込めなくなる可能性が高いです。別コラムやお打ち合わせの中で別途お話できればと思います。